企業が社会的な存在であることを求めらるようになりました。そうした中で、注目される言葉が「パーパス」です。その企業の将来の姿を描くビジョンと比較して、パーパスは社会的な意義を強調します。ビジョンを達成する主体は社員ですが、パーパスは社会と共有され、より多くの人を巻き込んで実現をめざします。
50年ぶりに変更された方針
パーパスが注目されたきっかけは、2019年のことです。この年、全米の財団ロビー団体「ビジネスラウンドテーブル」が「もはや利益をビジネスの最終目標にしない」と表明しました。これが、50年ぶりの大きな方向転換となりました。これまで団体が支持してきたのは、1970年代のミルトン・フリードマンによる定義「企業の唯一無二の責任は株主への利益還元である」といったものだったからです。
こうした意識は一般にも広がっています。いまインスタ映えという言葉を聞くことが減りました。キラキラ生活を投稿するよりも、むしろ社会的な課題に対して真摯なメッセージを発信するほうがクールだと見なされるようになっているからです。
社会と共に価値を生む
これらの流れを受け、多くの企業は、自らのビジネスを社会のなかで位置づけることを始めています。例えば体脂肪計のタニタは「健康経営」を掲げ、自らが率先して健康習慣を実践する取り組みを始めたことから、「体重計を作る会社」ではなく、「健康を創造する企業」へと位置づけを変えることに成功しています。
企業の歴史と社会の要望が重なるところで
パーパス的なものを掲げる企業は少なくありません。しかし、とってつけたような表層的なパーパスでは、すぐに見抜かるでしょう。本書では、真に価値のあるパーパスは、その会社に息づくDNAと社会のニーズが一致する領域にあるとしています。
ソニーは「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす。」というパーパスを掲げました。これは、同社の理念である「テクノロジーの力で社会を変える」というものと、社会の「人間らしく前向きに生きていたい」というニーズが重なりあう部分に、同社の存在意義を見出したものです。
その会社の歴史や創業の志といった価値を大切にしつつ、それが社会に貢献できることは何かを真摯に考えることが、これから先の企業の発展には欠かせない視点になるでしょう。
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